30％の給料格差？

英語力がビジネスの世界では必要といわれているのを聞いたことはありませんか？
英語力を持っている人材は、そうでない人材よりも優遇されているのは事実です。
実際同じ職種で英語力のあるなしだけで、給料が30％も異なると言われているほどです。

なぜ30％もの給料格差が生まれるかというと、2つのことが考えられます。
まずは外資系企業と日本企業の差です。
一般的な傾向として、外資系企業の方が日本企業よりも給料をよくしている傾向があり、採用の条件として英語力が入っているからです。

もう一つは、需給関係の影響です。
給料は企業と労働者の需給バランスによって決められます。

企業のニーズとして、英語の話せる人材を求める傾向が強まっています。
グローバリゼーションに対応できる人材が必要だからです。
しかし日本で英語力のある人材は少ないので、多少給料をアップしてでも人材を確保する必要があるからです。

多方面でニーズが高まる

英語力の話せる人材は、現地に工場や事業所を持つメーカーや商社で顕著な傾向が見られました。
しかし最近では、他の業界でも、英語の話せる人材を求める傾向が出てきているのです。
中でも象徴的なのは、インターネットやモバイル、人材業界といったドメスティックな作業といわれていた業界でのニーズが高まっている点です。

インターネットやモバイルはネットワークが世界に広がっているので、ドメスティックなのかと疑問に感じる人もいるはずです。
しかしネットサービスを見てみると、それぞれのローカルに合ったサービスが根付きます。
このため、ネットワークのシステムは世界に広がっていても、日本の会社は日本人だけをターゲットにしてビジネスを行っていればよかったわけです。

ところが日本のネット産業は今では、世界でも注目されています。
日本でソーシャルゲームのユーザーは確実に増えていますが、そのトレンドが海外にも波及してきています。
ネットサービスもこれからの時代はグローバル化、つまり英語の話せるような人材を求める傾向は高まるとみられています。

アジア戦略が重要

世界の先進国を中心に、アジア戦略を重視する傾向が見られます。
このため、特にアジア市場でどの程度のシェアを占められるかが、今後の先進国の会社経営が成功するかどうかのカギを握るといっても過言ではないでしょう。

そこでアジアマーケットの情報を仕入れ、的確な企画を立案できるような人材が求められるでしょう。
アジアに詳しい友人とのネットワークを構築していく、SNSなどを使って情報収集して、的確な提案のできる人材になれば、待遇もよりよくなる可能性が期待できます。
会社がどのような人材を求めているか、そのために自分は今何をすべきかを考えて行動する人がビジネスの世界では成功します。